サブプライムローンの再来?資産防衛の対策を。
川淵FP川淵FP

アメリカで再びサブプライムローンの危機が噂されています。世界的な金融危機となるのでしょうか。

好景気のアメリカが実は借金に支えられており、過去に世界経済にダメージを与えたサブプライムローンが再来するのではないか、という噂があります。

まずは、サブプライムローンのおさらいから始めましょう。

サブプライムローンとリーマンショック

サブプライムとは、プライム(優良)の下で、低所得者など信用の低い層を指します。

サブプライムローンは、サブプライム層向けのローン商品のことです。

 

サブプライムローンの特徴は、最初の1,2年は低金利の優遇金利でサブプライム層でも利用しやすいのですが、その後高金利となり返済不能となる人が出てしまうところです。

このサブプライムローンの仕組みを使ったのが、サブプライム住宅ローンです。

 

返済不能者が出ても住宅がうまく転売できれば、住宅価格は上昇していきます。

2001年~2006年のアメリカは住宅価格が上昇しており、サブプライム住宅ローンは証券化されて世界中に販売され好調だったのですが、2007年に住宅価格が下落し始め、サブプライム住宅ローンはあっという間に不良債権と化してしまいました。

この波紋から大手投資銀行のリーマン・ブラザーズが2008年に倒産し、これがリーマンショックとなり、世界同時株安と相まって世界金融恐慌の始まりとなりました。

サブプライムローンの再来か?不動産ローンと自動車ローンが急増

米国は好景気なんですが、家計が抱える負債は上昇しており、不動産ローンや自動車ローンが2003年以降、最高額となっています。

借金に支えられた消費ということですね。

 

さらに怖いのが、自動車ローンがサブプライムローンのしくみを使っているところです。

自動車の販売を促進するために、最初の1,2年は低金利でもその後高金利(年19%)となる自動車ローンを顧客に組ませたのです。

今後、自動車ローンの返済不能者が出てくる可能性は大きいです。

 

住宅と自動車では価格は大きく違いますが、サブプライム自動車ローンは消費の落ち込みにつながる危険性がありますし、自動車業界にもダメージを与えます。

アメリカの新車販売不振は輸出している日本の自動車メーカーにも影響が出ますから、日本経済にも大きな打撃となります。

世界金融危機の対策と資産防衛の必要性

リーマンショックのような金融危機が来るかどうかはわかりませんが、自動車業界への影響は日本経済に大きなダメージを与えます。

2019年8月には、折しもアメリカで景気後退の予兆とされる逆イールド(長短金利の逆転)が起きました。

日本国内もオリンピックが終わると団塊世代が後期高齢者になってきますし、決して明るくはありません。

 

2020年は資産防衛について真剣に取り組んでいく年になりそうです。